2010年度視覚障害者不便さ調査成果報告書

これまで共用品推進機構では、前身の市民団体E&Cプロジェクト時代より、障害のある人及び高齢者等の日常生活における不便さ調査を実施し報告書としてまとめてきました。しかしそれらの調査は約18年を経過したものもあり、近年のバリアフリー化によって既に解消された事項や情報技術（IT）の発展、各機関における業務の簡素化等によって、本来ソフト（人的応対）で補えることが削られ不便さが増してしまった事項もあります。そこで2010年度は原点に戻り、目の不自由な人達に対象を絞り、目の不自由な人達が抱える日常生活の不便さ並びに数年の間に解決した事項について、アンケート調査を行い今後の改善につながる課題を明らかにしました。報告書は、第1部として、2010年度不便さ調査結果報告を行い、第2部としてこれまでの不便さ調査との比較を致しました。

発行：財団法人共用品推進機構
価格：1,000円
重量：560g
編集：財団法人共用品推進機構

聴覚障害者が必要としている音情報

～「音見本」調査報告書～
実際に聴覚障害のある方々にアンケートを実施し、「これまで知らなかった音情報」や「必要だと感じる音情報」の調査をまとめています。「音情報のない世界」を擬似体験できる「音見本」も収録されています。

2002年3月
発行：財団法人共用品推進機構
価格：1,500円
重量：290g
編集：東京会議　聴覚情報障害班

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弱視者不便さ調査報告書

─見えにくいことによる不便さとは─
視覚障害者のうち弱視者を中心に、見えにくいことにより生じる不便さを調べました。

2000年2月
発行：財団法人共用品推進機構
価格：1,000円
重量：620g

調査目的：

視覚障害者と言えば、とかく全盲の人たちにスポットが当たってしまい、弱視の人達が忘れられがちになってしまっている。弱視者の正確な実数はわかっていないが約17万人と推計され、視覚障害者全体（約30万人）の半数以上である。また、視力の弱いことにより不便さを感じている人は、高齢者まで含めれば1000万人とも言われている。共用品推進機構は1993年に視覚障害者の不便さ調査を実施したが、約8割が全盲の人たちで、弱視の人たちの声を充分に反映することができなかったため、今回は弱視者を中心に不便さ調査実施することにした。

調査内容：

弱視者を中心にしたアンケート調査を行った。調査項目はまず「見えにくい」、「危険」、「使いにくい」の三つの大きな不便さについての質問からはじまり、次に「買物」、「レストラン」、「駅」、「銀行」などのように日常生活のいろいろな場面での質問をした。各質問毎に 1）不便な点、2）不便な理由、3）工夫していること（設問によって多少異なるものもある）の3つに分けて回答してもらい、不便さと理由の関係、どんな工夫をしているかが分かるようにした。また、回答の多くを自由回答形式にし、生の声を多く聞き取れるようにした。

調査対象：

全国の弱視者／墨字340・フロッピーディスク23・Ｅメール46・点字26・テープ3

調査方法：

日本点字図書館発行のテープ雑誌「テープニュース」、「東京ジャーナル」にて公募・弱視者問題研究会発行「弱問研通信」にて公募・メーリングリスト「ぶらいとＭＬ」にて公募

調査期間：

平成10年10月14日～平成11年2月17日

調査回答数：

墨字209・フロッピーディスク15・Ｅメール30・点字14・テープなし（回収率61％）

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耳の不自由な人たちが感じているアンケート調査報告書

─朝起きてから夜寝るまでの不便さ調査─
1993年に実施された視覚障害者の調査の成果を踏まえ、聴覚障害者約300人を対象に生活用品、製品、買い物、交通アクセス、施設利用等の不便さについて50項目に及び調査を行い報告書にまとめました。（ヤマト福祉財団助成事業）

1995年9月
発行：（福）聴力障害者情報文化センター、E＆Cプロジェクト（現（財）共用品推進機構）
価格：1,500円
重量：670g

実施：

（社）全日本難聴者・中途失聴者団体連合会、東京都聴覚障害者連盟、東京都難聴児を持つ親の会、（社）聴力障害者情報文化センター、E&Cプロジェクト（現（財）共用品推進機構）

調査目的：

聴覚障害者の感じているバリアとは何かを探り、今後どのようにアピールしていけばよいのかのてがかりとすることを目的とする。

調査内容：

「記入式」「聞き取り式」の2種類の用紙を準備した。質問要旨はいずれも、質問項目にあったイラストを多く使用し、質問形式をおおむね「困ることはありますか」「どうしていますか」「希望はありますか」の3段階に統一た。「聞き取り式」の紙面は1テーマ毎に見開き2ページにまとめ、左ページ上に、調査員が読める方向（逆方向）で「質問用の例文」を載せた。また、回答記入についても、調査者が逆方向から記入できる欄を設けた。小学生向けの項目には、場面想起用の「キーワード」を多数掲載した。

調査対象：

調査用紙配布：全日本ろうあ連盟（250通）／全日本難聴者・中途失聴者団体連合(200通）／全国難聴児を持つ親の会（50通）、全国調査（10ブロック）

調査方法：

平成7年1月～3月にプリ調査の反省を基に、調査マニュアルの充実、調査用紙の改善、各団体への協力依頼などの準便を行い調査に入った。

調査期間：

平成7年1月～3月

調査回答数：

全日本ろうあ連盟（125通）／全日本難聴者・中途失聴者団体連合(183通）／全国難聴児を持つ親の会（50通）

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